プレスリリース Archives - Page 3 of 7

HEMS/IoT/IoEゲートウェイ「Atto」がModbus RTUとModbus TCP/IPを標準サポート

2021 / 12 / 17

エネルギー管理とクラウドサービスの開発・提供に取り組むNextDrive株式会社（東京都港区西麻布3-19-22／代表取締役：石聖弘／以下「NextDrive」）は、HEMS/IoT/IoEゲートウェイ「Atto」がModbus RTU通信とModbus TCP/IP通信の標準サポートを開始したことをお知らせいたします。

年末年始休業のお知らせ：2021年末〜2022年始

2021 / 12 / 06

平素より格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。弊社では誠に勝手ながら、下記期間を年末年始休業とさせていただきます。

【再通知】旧Cubeとアプリ「NextDrive Connect」サービス終了のお知らせ

2021 / 03 / 30

NextDrive は、ホームセキュリティ、温湿度情報、パーソナルクラウドなどの機能を含めたサービスとして、2016 年からアプリ「NextDrive Connect」とIoTゲートウェイ「Cube」を提供していましたが、弊社経営方針の変更に伴い、2021年3月31日（水）をもちましてサービスを終了させていただきます。

「スマートグリッド EXPO」は、日本最大となるスマートグリッド／VPPの専門展です。「スマートエネルギー Week」の一環として開催され太陽光・風力といった発電技術から蓄電・スマートグリッド、水素エネルギーなど次世代電力システムに関わる専門展が同時に開催されます。昨年11月に発表した「Ecogenie+」は、リアル展示会での初お披露目となります。 Atto、Cube、Cam、Beep、Motion Pixi、Thermo Pixi、各デバイス実機の展示やIoE Suiteのデモ、Ecogenie+のコンセプトムービーなどを用意して、皆さまのご来場をお待ちしております。

NextDrive、ENECHANGE株式会社と業務提携電気料金プランAPIサービスをIoEプラットフォームに採用

2021 / 02 / 10

エネルギー管理とクラウドサービスの開発・提供に取り組むNextDrive株式会社（東京都港区西麻布3-19-22／代表取締役：石聖弘／以下「NextDrive」）は、この度、ENECHANGE（エネチェンジ）株式会社（東京都千代田区大手町2-6-2　日本ビル3階／代表取締役CEO：城口洋平、代表取締役COO　有田一平／以下「ENECHANGE」）と業務提携契約を締結いたしました。

2021年2月12日(金) 臨時休業のお知らせ

2021 / 02 / 08

平素より格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。弊社では誠に勝手ながら、2021年2月12日（金）を休業とさせていただきます。

NextDrive、株式会社エフティグループと業務提携 IoEプラットフォーム事業を推進

2021 / 01 / 13

エネルギー管理とクラウドサービスの開発・提供に取り組むNextDrive株式会社（東京都港区西麻布3-19-22／代表取締役：石聖弘／以下「NextDrive」）は、この度、株式会社エフティグループ（東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6／代表取締役：石田誠／以下「エフティグループ」）並びに連結子会社で小売電力事業を行なう株式会社エフエネ（東京都千代田区神田駿河台2-2 ／代表取締役：安藤暢彦／以下「エフエネ」）と業務提携契約を締結いたしました。

年末年始休業のお知らせ：2020年末〜2021年始

2020 / 12 / 10

平素より格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。弊社では誠に勝手ながら、下記期間を年末年始休業とさせていただきます。

エネルギーに関わるすべての企業のビジネス推進を支援　IoEプラットフォーム「Ecogenie+」販売開始

2020 / 11 / 12

「Ecogenie+」はスマートフォン用アプリの「Ecogenie+」、グッドデザイン賞を受賞したIoEゲートウェイ「Cube」または「Atto」、クラウドベースの管理システム「IoE Suite」の組み合わせからなるIoEプラットフォームです。すべてが自社開発、ワンストップでソフトウェア、ハードウェア、バックエンドのシステムを提供する、インテリジェントなスマートホームエネルギー管理ソリューションです。 SaaS（Software as a Service）型のサービスで、課金はサブスクリプションモデルを採用しているため、導入にあたる開発コストを大きく削減、ビジネスをスタートするまでの期間を大きく短縮することができます。本プラットフォームを採用することで企業は自社のコアな業務に集中でき、エネルギーデータを活用した新たなサービス提供の推進を支援します。